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インプラントは医療費控除や保険適用で費用負担を減らせる

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インプラント治療を受けたいと思っていても、費用が高額なため躊躇っているそのこあなた。医療費控除は使えるのかな、保険は適用されるのかな、など疑問に思っていませんか?結論を言うと、インプラントは保険適用外ではありますが、ある条件を満たすと医療費控除ができ、費用負担を減らすことができます。

本記事では、インプラント治療の医療費控除について解説します。どのような条件であれば医療費控除や保険が適用されるのかに加え、治療の注意点なども紹介していますので、ぜひ参考にしてください。


インプラントの医療費控除とは?

医療費控除とは、1月1日〜12月31日の間に医療費を10万円以上支払った際、もしくは総所得金額の5%を超えた際に所得税を一定額控除する国の制度です。


こちらは一例ですが、条件を満たせばインプラントの治療費が30万円なら4万円戻ってくるのと、50万円なら8万円戻ってきます(所得額が300万円の場合)。医療費控除を利用すれば、インプラント治療の値段をお得に受けられるでしょう。

医療費控除について

インプラントは保険適用外にはなりますが、医療費控除の対象です。


歯科医院で払った治療費だけではなく、その他の雑費も含まれます。診察券などに記載されている通院日時の記録はもちろん、交通費(通院のために支払った公共交通機関)も含まれるので記録をするのを忘れずしておきましょう。また、発行可能であれば領収書等は保管しておくのも得策と言えます。

ただし、公共交通機関のみ適用されるので、車で通院した場合のガソリン代や駐車場代は医療費控除の適用外となるのでご注意ください。

インプラントは医療費控除対象?

インプラント治療は医療費控除が適用されます。


医療費控除を利用すれば、総合的にみてインプラント治療の値段を抑えて受けられます。インプラント治療は美しさを手に入れるために行われる美容整形や、ホワイトニングなどとは異なる医療行為のため、医療費控除の対象になります。

控除対象の条件

控除の対象になるには、条件があります。条件を満たしていないと対象外になってしまうので、事前にチェックしておきましょう。


    控除対象の2つの条件
  • ・1年間の医療費を10万円以上支払った場合
  • ・総所得金額の5%を超える場合(所得が200万円未満の場合のみ)

医療費控除の対象は、インプラント治療を受ける本人だけではないのがポイントです。生計が一緒であるご家族の治療費の合計なので、申告の際は合計点を提出しましょう。


インプラントは保険も適用できる ?

通常は保険適用外とされているインプラントも、場合によっては保険が適用されます。

適用されるには、インプラントが保険治療と認められる必要があります。自分が保険適用対象なのか、そうではないのかを知っておくと良いでしょう。

インプラントの保険適用について

インプラント治療は虫歯や歯周病など、自らのケアを怠ったがゆえに歯を失った場合は保険は適用されません。インプラントに代わる治療法としては、入れ歯・ブリッジ・差し歯の治療方法があり、これらの治療は基本的に保険が適用されます。

ただし、入れ歯・ブリッジ・差し歯のような治療方法では治らないような場合のみ、例外としてインプラントの保険が適用されるのです。

 

保険適用の条件

例外となり保険適用になるインプラントの条件とは、一体どのようなケースなのでしょうか。


    保険適用になるインプラントの3つの条件
  • ・3分の1以上のあご骨が生まれつき(先天性疾患)欠損している場合
  • ・形成不全である場合
  • ・何かしらの病気や第三者によって起きた事故が原因であごの骨の大部分を失った場合

1本のみのインプラント治療というよりは、数本もしくは大部分のインプラント治療をしなければならない状態と考えておいてください。

保険適用でインプラント治療ができる歯科医院施設の条件

実は、保険適用のインプラント治療はどこの歯科医院でもできるわけではありません。それなりの条件が必要なので事前に知っておきましょう。


    保険適用でインプラント治療ができる歯科医院施設の条件は以下の通りです。
  • ・病院に20床以上入院用ベッドがある(歯科または口腔外科)
  • ・2名以上の歯科医師が常勤で配置されている
  • ・歯科もしくは口腔外科で5年以上の治療の経験がある
  • ・インプラントの治療経験が3年以上である
  • ・当直体制が整備されている
  • ・医療機器や医薬品などの管理がきちんと整備されている

このように、通常の歯科医院は対象となるのが難しいので、大学病院内の歯科で治療するケースが多いです。


費用を抑えたインプラント治療の注意点

インプラントの費用を抑えて治療したい方も多いと思いますが、注意しなければいけないケースもあるのでご紹介します。以下の3つに分けて解説していきます。


  • ・医療費控除を受ける場合
  • ・保険適用の場合
  • ・その他

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

医療費控除を受ける場合

インプラント治療で医療費控除を受けるには、1年間の医療費を10万円以上支払う必要があります。


インプラントの費用は基本的に10万円以上するのですが、万が一10万円以下での治療が可能な場合は医療費控除を受けることができません。総額でいくらになるのか、見積もりをもらった時点で確認してみましょう。

その他にも、費用を抑えるために価格の安いインプラントを使用しているケースもあります。

格安インプラントの注意点

もちろん、価格が安いからと言って品質は申し分ないものかもしれません。ただ、あまり知られていないインプラントの場合は、埋め込んだあとに何かのトラブルがあっても対処してもらえない可能性もあるので注意が必要です。


たとえば、保証内容です。大手の病院の場合は保証が10年であることがほとんどです。一方で、格安インプラント病院の場合は、2,3年などの最低限の保証しかないのです。格安インプラントで費用を抑えたものの、保証終了後に問題が起き、追加で費用を払わなければならなくなったという事態は避けたいですよね。

保険適用の場合

先ほどもご案内しましたが、インプラント治療で保険が適用されるには条件があります。

保険適用の治療を受けられる施設としては、歯科大学病院になるでしょう。そのため、一般的な歯科医院で保険適用のインプラント治療を受けたくても、基本的にはできないと考えていた方が良いと言えます。

ただ、歯科大学病院が遠方にあり、気軽に行けない場合は、ご自身が保険適用の対象かどうかの判断がつかないかと思うので、近くの歯科医院やかかりつけ歯科医師に相談してみましょう。

その他

インプラント治療を行う前に歯周病の確認をしておく必要があります。きちんと歯周病の治療をしていなければ、インプラント周囲炎になりやすくなるのです。

費用を抑えている場合、このようなインプラント治療前後の治療をせずにいきなりインプラントの埋め込みを行なっている場合があるのです。ただ、術後も同じと言えます。インプラントに感染してしまうと、天然の歯より症状が進行しやすいため、必ず定期的なメンテナンスは必要なのです。


高額なインプラント治療だからこそ少しでも負担を軽く!

いかがでしたでしょうか。せっかく高額な治療費を支払うのだから、満足のいく結果を求めたいと思うのは当然です。しかしその反面で、できるだけ費用も抑えたいのは事実ですよね。


インプラントと言っても人によって十人十色の治療の仕方があり、金額の違いがあります。興味があるのにその一歩を踏み出せない方、少しでも疑問がある方や不安に思っている方は、当院にお気軽にご相談ください。なすデンタルクリニックでは、インプラント・入れ歯・ブリッジ・審美歯科・小児歯科・虫歯治療に対応しております。患者さんにあわせた最適な治療法をご提案しておりますので、ご相談はお早めにどうぞ。

インプラントや入れ歯、ブリッジでお悩みの方は「なすデンタルクリニック」まで!

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